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富士山噴火予言・・・・・②

●琉球大名誉教授・K氏

 富士山の噴火を警戒しているのは松原氏だけではない。これまでに数多くの大地震・大噴火を的中させてきた木村政昭・琉球大名誉教授は、富士山の噴火を「2014±5年」と予測している。つまり、2019年までに富士山が噴火するということである。しかも、2017年の時点で木村氏は、富士五湖の水の渇水、周辺道路のひび割れなど、噴火の前兆とみられる異常が報告されていると語っているのだ。これはまさに松原氏が指摘していた西湖・精進湖・本栖湖が発す富士山の噴火サインだ。

●予言者・S氏

 トカナ寄稿者の百瀬直也氏の知人であるスズ氏は、幼少の頃から霊感が強く、地震・津波・竜巻などの大災害の夢をよく見て、それが現実になることが多いという。そんなスズ氏の娘も強い霊感を持っており、2014年7月に富士山が噴火する夢を見たというのだ。スズ氏自身もかつて富士山の噴火と東京での大地震の夢を見ていたが、娘にそのことを話したことがないにもかかわらず、両者のヴィジョンは極めて酷似していたという。

 噴火の時期は東京五輪が開催される2020年。恐ろしいことに、これは木村氏の予測ともほぼ一致している。また、松原氏も東京五輪中止の可能性に言及していることからも、富士山の噴火あるいは首都大地震が2020年までに起こる可能性は高そうだ。



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富士山噴火予言・・・・・

●予言者・M氏

 2011年、東日本大震災の発生を予言(世見)し、的中させたことで一躍注目を浴びた松原照子氏は、4年前にも御嶽山の噴火を受け、地震と噴火の深い関係を指摘している。松原氏によると、山をひとつとして数えることは誤りであり、たとえば1991年に起こった御嶽山の噴火と雲仙普賢岳の噴火には繋がりがあるというのだ。

 そして当時、松原氏が最も関心を抱いていたのは草津温泉と今回噴火した草津白根山の関係であり、そのことはブログ「あほうどりのひとりごと 幸福への近道」(2015年06月21日)に記されている。なんと、草津温泉の異常は草津白根山・浅間山・富士山噴火のサインだというのだ! つまり、草津白根山の噴火は、近いうちに富士山が噴火するかもしれない1つの兆候ということだ。松原氏によると、富士山噴火のサインは西湖・精進湖・本栖湖に出るという。今後も警戒しておいた方がいいだろう。

 また、同ブログには「312」という数字が気になるという記述もある。果たしてこれは今年の3月12日を指しているのだろうか。松原氏といえば、2020年の東京オリンピックが開催されないと予見していることでも知られるだけに気になるところだ。




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日本さまさま・・・・なんやぞ・・・

 今なお根強い反日感情が存在する中国では、日本は歴史問題に対して誠意ある対応を取っていないという声が存在する。日本はこれまで謝罪を行い、様々な支援も行ってきたが、中国ではこうした支援の実態が広く知られているとは言い難いのが現状だ。

 中国メディアの今日頭条は28日、日本が1979年から2010年にかけて中国に行ってきた支援について紹介する記事を掲載し、「日本が中国に30年以上にわたって莫大な支援をしていたとは、まったく知らなかった」と伝えている。

 外務省によれば、日本は2013年度までに有償資金協力(円借款)として約3兆3164億円、無償資金協力として1572億円、技術協力として1817億円、総額にして約3兆円以上を中国に政府開発援助(ODA)として提供してきた。

 記事は、日本がこれまで中国に対して「大規模な支援」を行ってきたことは、「多くの中国人が知らないこと」であると指摘する一方、中国の大都市である上海にある浦東空港や北京の首都国際空港はいずれも日本からの資金援助のもとで建設されたものだと指摘。

そのほかにも蘭州や武漢、西安などの空港も同様に日本から援助を受けたものだと伝えた。




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やはり、580億円は、戻ってこない・・・・

仮想通貨は未発達の技術、異常な高騰や下落で決済手段として使えず

➞日本では現金志向が強く、需要もない-安全性に課題も


日本銀行の河合祐子フィンテックセンター長は、日銀による法定デジタル通貨発行について、技術的には可能との見解を示した。ただ、安全性など検討する課題も多く、現金志向の強い日本は需要がないため「現在は考える段階にはない」としている。

  河合氏は25日のインタビューで、Suica(スイカ)やクレジットカードが普及していることから、通常の電子マネー型のデジタル通貨であれば「発行体を中央銀行がするだけなので、できるだろう」と述べた。日銀はデジタル通貨の研究を20年前から始めており、「勉強は死ぬほどしている」とも話した。




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現在の日本には、必要なし・・・・・

仮想通貨の普及に伴い、通貨を独占してきた各国の中央銀行も対応を迫られており、スウェーデンや中国は中銀デジタル通貨発行を検討し始めている。黒田東彦総裁は昨年10月の講演で、中銀として現時点でデジタル通貨を発行する具体的な計画はないものの、「将来的に新しい技術を自らのインフラ改善に役立てていく余地がないのか、不断の研究を重ねていくことが求められる」と述べた。



  仮想通貨を巡っては、決済に使う通貨としての危険性も明らかになっている。日本の仮想通貨取引所大手のコインチェックは26日、取引している仮想通貨「NEM(ネム)」約580億円分(5億2300万ネム)が外部からの不正アクセスで消失したと発表した。同社は顧客の保有分約463億円を自己資金から日本円で返済するとしているが、補償時期は未定だ。

  インタビューは問題発表前に行われたが、河合氏はビットコインなど仮想通貨で使われるブロックチェーンについては「未発達の技術」だと述べていた。現在の仮想通貨は異常な高騰や下落を繰り返しており、「決済手段としては使えない」との見方を示した。

  河合氏は29日、コインチェックの不正流出問題に関する追加取材に対し、コメントを控えた。

キャッシュレス化

  河合氏は「そもそもキャッシュレスが進まない国でデジタル通貨が本当に必要なのか」と疑問を投げかける。韓国のカード決済金額の対名目GDP(国内総生産)比率は4割を超すが、日本は1割。「なぜ中銀デジタル通貨を発行しなければならないのか思いつかない」とし、「私の中では不要だと思っている」と述べた。




  河合氏はフィンテックセンター長に就任した1年前、自らの生活を現金を使わずにキャッシュレス化した。生活の大半はキャッシュレス化が完了したが、夜の会食だけは進んでいない。割り勘をキャッシュレスで行うスマホのアプリがいくつか出ているが、「相手は現金で不便を感じてないのでアプリを入れてくれない」という。

  現金志向が強い背景について、河合氏は「低金利はあまり関係ない。消費者の選択であり、仲介する金融機関の選択としか言いようがない」と指摘する。ただ、インバウンド(訪日外国人客)が増加する中、キャッシュレス化が進まなければ「外国人の消費は落ちる。それが大きなリスクだ」としている。

  河合氏は53歳。1987年に京都大学法学部を卒業し、外資系金融機関を経て、2003年に途中入行した。香港事務所長、金融市場局為替課長、高知支店長などを歴任し、17年3月に決済機構局フィンテックセンター長に就任した。



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これ、なんであまり、TVで問題にならんのか・・・・?

仮想通貨取引所大手の「コインチェック」(東京都渋谷区)は28日、不正アクセスで約580億円相当の仮想通貨「NEMネム」が流出した問題について、被害状況や顧客への補償方針を金融庁に報告した。

金融庁は管理体制の強化や再発防止策が必要と判断し、改正資金決済法に基づいて、近く業務改善命令を出す方針だ。

 金融庁幹部によると、流出事件の事実関係と原因、顧客対応と補償方針、NEM以外の被害の有無について、報告を受けた。同社が、インターネットを通じて外部とつながる状態でNEMを管理するなど、安全対策が不十分だと確認した。このため、改善命令を出し、更なる安全対策や顧客保護の強化などを求める。

 同社の大塚雄介取締役(37)は28日午後、金融庁への報告後に取材に応じた。「現預金などで資産を持っている」と記者団に述べ、返金のための資金は、自社の保有資産で賄えると説明した。NEMの価格は流出時に比べて下落しており、返金は総額約460億円に上る見通しだ。返済時期は「精査中」とし、事業は継続する考えを示した。

 しかし、金融庁幹部によると、全額を返金できるという説明について、金融庁としては、納得できる内容ではなかったという。




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これ観たよ・・・面白かった・・・

28日に放送された「嵐」の松本潤(34)主演のTBS系日曜劇場「99・9―刑事専門弁護士―SEASON2」(日曜・後9時)の第3回の平均視聴率が16・2%だったことが29日、分かった。 
初回は15・1%で好発進。
第2話は2・9ポイントの大幅アップを果たし、18・0%をマーク。
今回は1・8ポイントダウンしたものの高数字を維持した。

個性豊かな刑事専門弁護士たちが逆転不可能と思われる刑事事件に挑んでいくリーガルドラマ・シリーズの第2弾。
第1弾は2016年4月期に放送され、初回15・5%でスタート。
最終回は番組最高タイの19・1%で有終の美を飾っていた。(数字は関東地区、ビデオリサーチ調べ)



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うつ病になる先生・・・・・可哀そう・・・


報われぬ長時間労働、教員悲鳴 「辞めるか」毎年綱渡り


1/30(火) 8:07配信

福井新聞ONLINE



福井県高浜町立高浜小の職員室に設置されているタイムカードの機器。導入後、教員の働き方の意識が変わってきている


 「学校で見ているとね、先生に向いているな、先生になってほしいな、と思う生徒に出会うんですよ」。50代の男性高校教師がこぼす。「でも今の現場の難しさを考えると『先生を目指してみないか』とは言えない」。頼もしい“後輩”になるかもしれない生徒への思いは胸にしまい込んでいる。

 福井県教委が2016年度に行った調査で、休憩1時間を除く平均勤務時間は中学校が最長の11時間22分、小学校は10時間28分、高校は10時間7分、特別支援学校は9時間18分だった。17年度の調査では、休日の部活動指導などで1カ月の超過勤務が218時間に上った県立高の教員がいた。

 18年度に小学校、19年度に中学校で道徳が「特別な教科」となり、県内では小学校の英語教育も18年度から先行導入される。次期学習指導要領への対応も必要で教員の負担は増すばかりだ。昨年の12月県議会で東村健治県教育長は「(教員から)生徒に向き合う時間が取れないと聞いている」と認めた。

  ■  ■  ■

 福井市内の中学校に勤めるベテラン女性教諭は、毎朝7時半ごろ出勤する。朝礼が始まるまでの20~30分だけが「自分のやりたいことができる、ちょっとほっとできる時間」。授業がない時間も、教材研究や生徒に配るプリント作りであっという間にすぎる。他の生徒が部活動中、1人になりがちな子どもがいると、話し相手になりながら下校時間を待つ。その後、自分の仕事を再開し、気が付くと午後8時をすぎている。

 昨年から一斉退庁日が週1回設けられ、管理職は午後6時に帰宅するよう促す。「本当ならもっと教材研究したい。結局は朝から家に持ち帰る仕事を準備する」。周りをみても、土日に学校に来る同僚が増えた気がするという。

 ある教諭は「高校は昼食も取れないほど時間がない」と話す。

 大学入試の口頭試問や面接指導が毎年秋ごろから入り、昼休みを充てていた。面接がない時は生徒が教科の質問に来る。教室から職員室へも小走りで移動し、「自分の得意分野を教える授業が休憩の感覚だった。空き時間の方がよほど忙しい」。

 別の高校では、生徒からのいたずら電話が未明に何度も掛かってきた。「毎年、今年で辞めようと思う。綱渡りだな。忙しくて死にそうだけど、生徒から感謝されると、もう1年やろうとなる。やりがいはあるけれど報われない仕事」

  ■  ■  ■

 文部科学省は昨年12月、教員の働き方改革で緊急対策を公表し、勤務時間の上限も今後具体的に示す方針だ。福井県内でも、部活動指導員や教員の業務を補助する学校運営支援員といった外部人材の活用が広がっている。高浜町教委が昨年6月から町内全ての小中学校で教員にタイムカードを導入し、永平寺町や福井市、大野市はお盆の日直業務をやめるなど、改善に向けた動きが出始めている。

 高浜町立高浜小の河原勝視校長によると、タイムカードの導入後は退勤時間が平均1時間程度早くなった。「教員がワークライフバランスを考えることは、自分の健康や次のエネルギーにつながり、ひいては子どもに反映される。意識は変わりつつある」と強調する。

 ジレンマもある。「教員はみな、子どもたちのためを思って働いている。以前より業務は増えており、一方的に早く帰れでは士気を下げかねない。子どもにとって本当に必要な業務は何か、中身を見直すのはこれから」と語った。
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福井新聞社




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クローン猿以降、人間の手に負えないものばかり・・・・


仮想通貨流出、メガバンクにも打撃 「銀行とは別物」火消しに躍起、普及遅れ懸念


1/30(火) 7:15配信

SankeiBiz


 仮想通貨取引所の運営大手コインチェックの巨額資金流出問題は、仮想通貨の発行を目指すメガバンクにとってマイナスイメージにつながりかねず、担当者は「銀行の構想とは別物だ」と火消しに走っている。投機対象として注目を集める仮想通貨だが、本来は広く一般の決済などに活用されなければ意味がなく、今回の騒動が普及の遅れにつながる懸念も出始めている。

 仮想通貨のメリットについて大和総研の矢作大祐研究員は「決済や送金の手数料が大幅に安くなることだ」と語る。例えば海外に10万円を送金する場合、銀行を使うと3000~6000円の手数料が発生する。決済システムに莫大(ばくだい)な費用がかかるためだが、仮想通貨は複数のコンピューターが取引の記録を同時に管理する「ブロックチェーン技術」を活用するため、巨大サーバーを持つ必要がなく、送金手数料を安くできるのだという。

 ただ、現状で取引されている仮想通貨の多くは価格変動が激しく、投機対象としての要素が強い。手数料のメリットは一夜にして吹き飛ぶ可能性もあり、あるメガバンクの幹部は「通常の決済にはとてもじゃないが使えない」と語る。そこで各行が検討しているのが、価格変動がないか、限定的な仮想通貨の発行だ。

 最も先行しているのが三菱東京UFJ銀行。同行が発行を目指すのは「MUFGコイン」で、銀行口座のお金を「1MUFGコイン=1円」で交換して使う。すでに昨年から行内で実証実験を行っており、1、2年以内に一般向けに投入したい考えだ。

 仮想通貨が浸透すれば、構造改革を迫られる各行にとってもATM(現金自動預払機)の数を削減できるほか、システムの維持費が軽くできる。利用者の購入履歴や送金情報を活用し、新たなビジネスに結びつけられる可能性もある。

 そのため、三井住友銀行も行内の売店で仮想通貨の実証実験を実施。みずほフィナンシャルグループも仮想通貨の研究を行いつつ、キャッシュレス時代に備え「Jコイン」という電子マネーを開発。東京五輪パラリンピックが開かれる2020年度中の本格展開を目指している。

 そんな最中に発生した不祥事に、あるメガバンクの担当者は「仮想通貨のイメージ悪化は避けられない」と嘆く。一般への普及はさらに遠のいたといえそうだ。(蕎麦谷里志)





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国会答弁は、酷すぎ・・・・・

私たち素人が、見ても狐と狸の猿芝居を見ているようなもんだ・・・・・

腐った政治家・官僚・・・・・一発、北朝鮮からミサイルが落ちてくればいい・・・・

阿呆らしくてTVを切っちゃった・・・・・・

日本民族にデモは、あまり似合わないのかね・・・・・・・

国民も怒ってない風に思ってしまう・・・・・

阿呆の安倍も腐ったみかんだな・・・




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